ピーター・シフ氏がマイクロストラテジーとその優先株「STRC」への批判をさらに強めた。「純然たるポンジ・スキーム」であると指摘し、この仕組みがいずれ崩壊すると警告した。あわせてビットコイン自体についても「ハイブリッド型スキーム」との持論を強調した。
金推奨派のシフ氏は、マイクロストラテジーがいずれSTRCの配当継続が困難な局面に直面すると予測。同社のマイケル・セイラーCEOは、その際、準備資産の売却か優先株主の切り捨てのいずれかを迫られると述べた。
シフ氏は、セイラーCEOが「必要であればSTRC配当原資のため保有資産を売却する」と最近認めたことに反応した。シフ氏は、この公的な誓約が同金融商品への信頼維持に寄与していると指摘した。
一方でシフ氏は、セイラーCEOは実際には配当を停止し、STRCを崩壊させる選択を取る可能性が高いと予測。同CEOが会社の準備資産よりも優先株主の犠牲を選ぶとの見通しを示した。
ストラテジーは2026年第1四半期決算で大幅な赤字を計上した。この結果を受け、拡大する優先株シリーズの配当原資確保策に投資家の注目が集まっている。
セイラーCEO率いる同社は近年、複数の優先株を発行してきた。各株式には繰り返し発生する配当義務が付帯しており、運営の継続には新たな資金調達力が不可欠となっている。
シフ氏はここ数カ月にわたり、MSTRを詐欺と断じてきた。初期保有者が新規購入者の犠牲の上にリターンを得る仕組みだと主張する。
この主張は、同氏が長年行ってきたストラテジーによる積立方式への批判の延長に位置づけられる。セイラーCEOの過去5年間のパフォーマンスに関する主張への繰り返しの疑義とも重なる。
優先株シリーズへの批判も強まる。配当が停止されれば、証券全体の大幅な価格調整が発生するとの指摘がある。同様のモデルで設計された企業財務への信認も揺らぐ可能性がある。
今後数四半期で、セイラーCEOがSTRC配当を守るという誓約がマクロ環境下で維持されるかが問われる局面となる。破綻すれば、シフ氏が指摘した「配当停止」という見立てが現実味を帯びる。